今泉 太爾のコラム


エアコンの最適容量(COP)分析 — エネルギーパスの新機能 その2

エネルギーパスに新機能が追加されました。 その名も「エアコンの効率分析」。 いよいよ新機能について、解説させていただきます。 エアコンを暖冷房機器として使用している実務者は必見の内容です!   前回のおさらい APF(COP)は定格出力容量が大きいほど効率が悪い? 実際のCOPは外気温と負荷率で決まる。 エアコンの容量選定は、断熱、気密と間取りを考慮しながら、最適な容量選定を設計者が行う

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エアコンの最適容量(COP)分析 — エネルギーパスの新機能 その1

エネルギーパスに新機能が追加されました。 その名も「エアコンの効率分析」。 新機能について、解説させていただきます。 私の知る限り、エアコンの効率分析を行える機能を持つ燃費計算ツールは、現時点ではエネルギーパスだけだと思いますので、非常に使えるツールと考えております。(というのも私が実務でエアコンの容量選定用に使っていたエネルギーパスの裏プログラムなので。)   釈迦に説法ではありますが

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今後10年の日本の住宅政策の方向性はこうなる

国土交通省にて住生活基本計画(全国計画)の見直しについて審議を行うため、社会資本整備審議会住宅宅地分科会が2016年1月22日に開催されました。   http://www.mlit.go.jp/policy/shingikai/s202_jutakutakuchi01.html   釈迦に説法かと思いますが、この住生活基本法というのは、5年ごとに見直される、日本の住宅政策の方向

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冬の予想平均室温について

■冬の予想平均室温について エネルギーパスの冬の予想平均室温についての質問を頂きましたので、 ついでに計算内容について記載します。 冬の予想平均室温では、12月〜3月までの平均室温を計算しています。 無暖房=暖房を付けない場合の期間平均室温 間欠暖房=間欠暖房で発生させる熱量を追加した場合の期間平均室温 (なお、記載はありませんが、全館暖房の場合は期間平均室温は20℃となります。)  

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冷房における潜熱負荷の計算方法

住宅における冷房潜熱負荷の計算方法 インターネット上において暖房負荷計算についての記述は多少見かけるものの、冷房負荷、事に潜熱負荷に関する計算方法を解説しているページはあまり見かけません。 そこで、冷房潜熱負荷の計算方法を住宅のエネルギー計算に興味がある方用に、参考のために記載いたします。 上記のとおり冷房における潜熱負荷が発生するのは、外気絶対湿度(Xe)と内部発生湿度(DAQin)を足した絶対

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A=「普通のおうち」B=「低燃費住宅」あなたならどちらを買いますか?

日本エネルギーパス協会が何をやっている団体なのか? 今日は、日本エネルギーパス協会が何をやっている団体なのかについて、少し解説させていただきます。 ザックリといえば私共は「家の燃費」つまり光熱費を見える化していくということを推奨している団体です。 具体的にはみなさまに、燃費計算を設計段階で行っていただく為の「勉強の場」と「燃費計算ソフトウェア」などを提供させていただいております。 「この○○の家を

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エネルギーパス講習会にあらたな研修プログラムが登場するかも?

スイスバーゼル都市州のエネルギー公社、いわゆるシュタットヴェルケで長年にわたり省エネとエネルギー高効率化のチームを率いていたルーフ局長に来日いただきました。なんと有難いことにルーフさんが定年までに溜め込んだ膨大なノウハウを、一週間の缶詰め講習とロールプレイングで移植していただきます。今後の日本に必要なノウハウが詰まっていますので、しっかりとノウハウを受け継ぎ、日本版の省エネ改修プログラムを頑張って

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健康で快適、お財布にも優しい生活を!

◆メイドインジャパンは高性能? 日本とドイツの窓を比較するとその差に非常に驚かされます。 一般的にメイドインジャパンといえば高性能の代名詞のはずなのですが、窓の断熱性能に限っては様子が違います。 現在ドイツで販売されている窓の断熱性能には最低基準があり、U値1.3以下のものでなければ人が住む所には取り付けることができません。(U値とは小さいほど断熱性能が高く高性能であるという意味) 一般的な住宅で

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成熟化した社会構造に適合したドイツの住宅産業

◆成熟化した社会構造に適合したドイツの住宅産業 日本では新築中心の高度経済成長モデルを未だに続けており、新規建設投資額に対して新築は62%(約13.8兆円)リフォームはわずか8.4兆円、しかもこの大半が住宅ではなく、ビルなどの非住宅。こと住宅においては新築一辺倒であり、リフォームでの再投資が、ほとんどなされていないというのが如実に表れています。一方ドイツの場合、全体の約76%がリフォーム。新築投資

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新築中心の高度経済成長モデル依存で増え続ける空き家

◆国土の長期展望 2011年2月に「国土の長期展望」という国土交通省が示した非常に優れた資料があります。 ご興味のある方は是非チェックしてみてください。以下のURLよりダウンロード可能です。 「国土の長期展望」中間とりまとめ 「国土の長期展望」によると日本の総人口というのは、2050年には約9,500万人と、現在から3,000万人以上大幅に減少してしまうとさています。しかも、これはもうすでにほぼ確

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