省エネリフォームは全体でコーディネートしてこそ意味がある。
2015年4月5日
ドイツの建築研究所であるエコセンターNRWの研究員で株式会社日本エネルギー機関
(私、中谷が代表)の取締役である永井宏治氏にドイツの省エネ改修の現状と問題点について解説いただきます。
大手新聞社がKfW銀行(ドイツ復興金融公庫)の発表した、「リフォーム政策の経済性」という調査報告書を誤って解釈して記載し、それがドイツ公共放送でも同様に伝えられてことにより建築業界が激怒し、「ジャーナリズムの責任と影響力について熟慮したうえで執筆すべし。新聞、雑誌が読まれなくなるのは当然。」と痛烈に批判したのは記憶に新しい。こういった問題は度々発生している。
window.png原則的に高性能窓への交換の経済性は低くなっているが、これは単価が高いのと、光熱費削減の割合が小さいことが原因となる。経済性の視点から言うと、年月を経て必要性がでてから交換するほうがいいと言えるが、省エネリフォームは全体でコーディネートしてこそ意味がある。したがってアドバイスする側としては「躯体全体に断熱をして、窓だけは現状のままで」とは言ってはならないという困難なテーマとされる。建築物理学的に見て、これまで内壁、床、天井、開口部全体から熱が出入りしていたものを、開口部だけに集中させるというリスクは、快適性が失われる。また結露をそこに集中させるといった問題から避けるべきであるというのが背景にある。これは全体のリフォームできない所有者はするなということではなく、そういったリスクについての情報を伝える必要があるということである。
新築と省エネリフォームに共通するのは、躯体、設備、再エネという対策の順番だろう。現状からすると、ドイツ国内の設備メーカのロビー活動が強いことと、古くなった設備を効率の良いものに交換する対策
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